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新型コロナウィルスが終息することなく、日本のみならず世界で猛威を振るってから早1年以上が経ちました。

そんな中、国内の生命保険会社T&Dホールディングス傘下の太陽生命保険が、昨年9月に投入した業界初のコロナ対応保険は、約8カ月で契約件数がなんと10万件を突破し、同社では過去10年で最も速いペースを記録しました。感染した場合の収入減や急な出費など家計に対する不安が背景にあるそうです。

そこで、今回は「コロナ保険」についてそもそもコロナ保険って何?という点やメリットデメリットについてお伝えします。これからコロナ保険を検討されている方、ぜひ最後までお付き合いください。

1、そもそもコロナ保険とは?

新型コロナウィルスの感染拡大をきっかけに国内の生命保険会社数社で「コロナ対応保険」として販売されました。

中身は医療保険の一種ですが、通常の病気や怪我の治療費用の補填に加えて、感染症プラス入院一時金特約として付加することで新型コロナウィルスと診断されれば、より手厚い保障が受けられるのが特徴です。 

2、コロナ保険のメリット

ここでは、コロナ保険のメリットについて触れていきます。

(1)入院給付金および通院給付金の対象となる

コロナと診断された時点で(PCR検査で陽性反応もしくは医師により感染が認められた場合)入院給付金および通院給付金の対象となります。

(2)入院給付金の対象になる

入院給付金に関しては「在宅療養」もしくは「宿泊施設を借りての療養」をした場合でも対象となります。

通常、どの病気や怪我でも病院で入院しないと入院給付金の対象となりませんが、コロナの場合は在宅療養などでも入院給付金の対象となります。

(3)一時金特約を付加していればさらに保障が手厚くなる

入院給付金に関しては、通常入院日数に応じて日額給付ですが「入院一時金」や「災害一時金」を特約として付加することで入院日数プラス最大40万円の一時金として受け取れます。

(4)オンライン診療を受けた場合でも通院給付金の対象となる場合もある

オンライン診療を受けた場合でも通院給付金の対象となる場合もありますが、ただし、通院給付金の支払い条件においても「所定の入院日数に付随して通院」した場合など、ご契約ごとに異なりますので確認が必要です。

(5)保険料が割安

ネット型保険の太陽生命ダイレクトと直契約のため、保険料が割安になります。

仮に30歳男性でコロナと診断された時に、40万円が一時金として支給される医療保険(10年満期)に加入した場合、月々の保険料はわずか3,096円です。

3,000円程度でコロナが終息するまでの一定期間と考えれば、加入してもそこまで負担にはならないと言えるでしょう。

3、コロナ保険のデメリット

続きまして、コロナ保険のデメリットについてみていきましょう。

(1)そもそも新型コロナウィルスの治療で医療費はかからない

そもそも新型コロナウィルスの治療で医療費はかからないので、新たに保険加入する必要することによって、余分の保険料を払っていることになります。

新型コロナウイルス感染症は感染症法に基づき、二類感染症に指定されております(2021.06.25現在)。

ですので、診察や検査、入院などの費用は全て無料です。個室に入院しても、無症状や軽症等のため宿泊施設や自宅で療養をした場合でも費用は掛かりません。

そもそも費用が発生しないのであれば、わざわざ毎月保険料を払ってまでコロナ保険に加入する必要があるかということになります。

(2)加入している医療保険からもコロナの保障は対象になる

既に医療保険に加入されている方でも、新型コロナウイルス感染症は保障されます。

コロナの治療を目的として入院保障されますので、たとえ医療費が掛からなくても入院給付金等を受け取ることができます

また、先に述べたように病床不足等のため自宅もしくは、宿泊施設等で療養することもあります。

このようなケースも入院したものとみなして給付が受けることができます。

ただし、請求の際には、治療期間を確認できる医師の証明書が必要となります。

(3)加入している生命保険からもコロナの保障は対象となる

コロナによる死亡も通常の生命保険からも死亡保障の対象になります。

更に、災害割増特約と傷害特約が付加されていれば、不慮の事故以外にも「約款所定の感染症により死亡したとき」という要件があります。

新型コロナウイルス感染症もこれらの特約の給付対象とする会社がほとんどです。

したがって、生命保険にこれらの特約を付加している人が新型コロナウイルス感染症で死亡した場合、死亡保険金に特約保険金を上乗せした金額が支払われます。

(4)傷害保険でも場合によっては対象に

傷害保険とは損害保険会社が扱う保険で、通常は怪我や事故に対する入院や通院のみに給付される保険ですが「特定感染症補償特約」等を付加している場合には、新型コロナウイルスが「指定感染症」に指定された202021日に遡って、支払いの対象となります。

つまり、既に医療保険や生命保険、傷害保険などに加入されている方は、万が一コロナに罹っても保障の対象になりますので、新たに「コロナ保険」に加入する必要性はそこまでないかと言えます。 

4、コロナ保険に加入された方がいい方とは?

ここでは、コロナ保険に加入された方がいい方について触れていきます。

(1)無保険の方

特に医療保険に何も加入されていない方は、コロナをきっかけに検討されてもいいかと思います。コロナ以外の病気や怪我も保障されますし、若い方は保険料が安いのでお守り代わりとして加入されてもいいでしょう。

(2)コロナでより手厚い保障を必要とする方

特に15年前以上に加入された民間の医療保険ですと、ご契約によっては「5日以上の入院から」、中には「20日以上の入院から」などの免責日数を設けている場合がありますので、コロナに対しての保障は不十分になる場合があります。

不足する医療保障の上乗せとして、医療保障が必要だと感じる方は加入を検討してもいいでしょう。

5、コロナ保険よりは資産形成を検討すべき?

単にコロナに罹ったらどうしようという不安で加入するのではなく、メリットデメリットを踏まえた上で検討されることをお勧めします。

因みに、筆者であるは医療保険自体数年前に解約して、現在は医療保険自体に加入しておりません。コロナに関しても治療費など費用がかからないという点から個人的には加入しなくてもいいと考えております。 

それよりも、将来の資産形成として投資をする方がリターンは期待できますし、手元資金はより多く残せます。いざという時には投資してリターンが出た部分を医療費に回していけばいいと考えております。

また、予防医学の観点からサプリメントを購入する事や適度な運動を実践していく方が免疫力も上がり、結果コロナ以外の病気にも打ち勝てる身体を作ることができます。 

要するになんでも保険に入ったから安心!ではなく、最低限必要な保障は国内の保険でカバーしつつ、それ以外は国内や海外の投資に回していく方がよっぽど効率的だと思います。

海外投資について下記の記事を参照にしてみてください。

1,000万円以上支給される「海外終身医療保険」とは?事前に抑えておくべき5つのポイント

海外個人年金とは?国内の個人年金と比較しておさえておきたい5つのポイント

なお、コロナ保険含めて、保険の見直しや投資のご相談がある方はぜひお問い合わせ頂き、より詳しく説明させて頂きます。

まとめ

今回は、契約急伸のコロナ保険に加入すべき?について書きましたが、参考になりましたでしょうか?

コロナ保険じゃなくても、今すでに加入中の保険で適用されるケースも多いので、一度ご自身の保険を見直してみてはいかがでしょうか?

とは言え、保険の仕組みが難しくなっており、なかなか理解できない方も多いです。これを基に、保険の見直しを検討してみるのはいかがでしょうか。ご興味がある方はぜひ気軽にご相談ください。